スーパー・メガリージョン構想で広がる都市の可能性
現在整備中のリニア中央新幹線は、2027年頃に東京・名古屋間が開通し、2045年までに大阪への延伸が予定されています。これによって、三大都市圏はおよそ1時間での移動が可能となり、 我が国の経済や産業に多大な影響を与えることが予想されています。
東京・名古屋・大阪の三大都市圏は合わせて6000万人から7000万人の商圏人口があるとされ、1時間という短時間で結ばれる圏域へのこれほどの人口集積は世界でも類を見ない規模で、人々の暮らしや価値観にも大きな影響をもたらすことが考えられます。
国土交通省では、この高速交通ネットワークの整備による「国土構造の大きな変革」の効果を最大限とするため「スーパー・メガリージョン構想検討会」を設置し、こうした影響について議論し、各地が取り組むべきことや地域デザインの方向性について検討を行うこととしています。
現在の東海道新幹線が開通してから既に50年以上が経過しており、当時とは都市規模も経済環境も全く異なります。また、整備新幹線のように高速交通網が脆弱な地域に新幹線を敷設して地域経済を活性化する取り組みとも、メガリージョン形成は異なるといえます。
それぞれ成熟した大都市圏が、隣り合う都市同士のような時間的距離に近づくことで、企業や人々の活動範囲や生活圏、消費地や投資概念など、様々な活動は複層化し効率化するでしょう。これに伴って、すべての活動の基盤となる土地や建物等のあり方も変化を余儀なくされ、より広域的な地域の代替性が成り立ち、自由度の高い立地選好性を実現できるようになります。さらに、各都市の役割も多様化することで、相乗的な発展の可能性が広がることを期待できます。(小室)